ネットショッピングが多様化し、スマートフォンも普及するなかで、従来にはなかったような決済方法も増えてきました。

サービスを連携させることも増え、ひとつのアカウントでできることも増えています。

その具体例のひとつがAmazon Pay」です。

Amazon Payは名称からも想像できるように、アメリカの世界的企業「Amazon」に関連したサービスです。

この記事ではAmazon Payの特徴やECサイトに導入するメリットについて詳しく紹介します。

Amazon Payとは？

「Amazon Pay」はAmazonのアカウントに登録されている情報を利用して、Amazon以外のECサイトでも買い物ができるサービスです。本国のアメリカではすでに2013年から運用がはじまり、日本でも2015年に導入されました。

Amazonを利用する際に登録している住所情報やクレジットカード決済情報などを、そのままほかのECサイトでも使えるところが大きな特徴です。

以下でAmazon Payを導入することで得られるメリットについて、購入者側とECサイト側の両面から詳しく解説します。

Amazonの情報を利用

ECサイトで商品の購入やサービスを利用する際もAmazonで登録している情報を使えるため、あらためて登録する必要がありません。

個人情報を多くのサイトに登録したくないと考えている人にとってはピッタリでしょう。

またECサイト側にも、Amazonのアカウントを持っている人は多いため、Amazon Payを導入すればECサイトも使ってもらいやすくなるというメリットがあります。

特にクレジットカード決済を希望する場合、はじめて訪問するECサイトでクレジットカード情報を入力することに不安を感じる人も少なくありません。

Amazonに登録済みの情報をそのまま使えることで購入者の不安を払拭し、ECサイトを利用するハードルを下げることにもなります。

思い立ったらすぐ購入できる

Amazon Payを導入しているサイトでは、Amazonのアカウントを持っていれば最短2クリックで購入できます。

購入者にとっては面倒な登録の手間を省き、思いたったらすぐに買い物ができるところが大きなメリットです。

ECサイト側にとっても購入者が買い物しやすい仕組みならば、かご落ち防止につながり、売上アップが期待できるでしょう。

スマートフォンではカード番号の入力ミスも起こしやすく、購入しないままサイトから離脱してしまうケースもありますが、登録済みの情報をそのまま使用できればその心配もありません。

安心のセキュリティシステム

住所やクレジットカード決済情報はかなり高度な個人情報であるため、ECサイトで買い物をする際に、その取り扱いが心配な購入者は多いのではないでしょうか。

しかしAmazon Payは、Amazonが採用している世界基準のセキュリティでそのまま決済が可能なので安心です。

ECサイト側としても、特に個人情報の扱いに対して敏感な世代を顧客として取り込みたい場合は、商品の購入やサービスの利用につなげやすくなるでしょう。

Amazon Payを導入するには？

購入者側にもECサイト側にもさまざまなメリットがあるAmazon Payですが、効率よく運用するためにはいくつか注意しておくべきポイントがあります。

導入を検討する場合、自社サイトに合うものかどうか、かえって損になることがないかどうかなどを確認しておかなければなりません。

この段落では実際にAmazon Payを導入するためのステップについて詳しく説明します。

審査後Amazon Payを自社ECサイトに組み込む

Amazon PayをECサイトに導入するためには一定の条件をクリアする必要があり、まずは審査を受けなければなりません。

2021年2月時点でAmazonは、Amazon Payを利用できる条件として、「日本に拠点のある法人で、Amazon規定の禁止ビジネスカテゴリー、または導入サイト内に禁止商材を取り扱っていない販売事業者」であることを求めています。

審査が通ればAmazon Payを自社のECサイトに組み込むことが可能になりますが、環境により方法は大きく分けて2通りあります。

現在利用しているシステムがAmazon Pay認定パートナー企業のものであれば、用意されているテンプレートや機能が利用できるため、審査通過後は簡単な切り替えだけで導入できます。

自社開発のサイトや認定パートナー以外のシステムを利用しているサイトの場合は、システム開発が必要なので注意しましょう。

導入するのにかかるコスト

初期導入費用が無料であるため、Amazon Payを導入するにあたってかかるコストはそれほど負担がありません。

月額費用や取引手数料もかからず、振込手数料もAmazonが負担してくれます。ただし販売事業者用のアカウント単位で決済手数料がかかってくるため、その分の費用は考慮に入れておく必要があります。

決済手数料はデジタルコンテンツで4.5％、物理的商品やサービスなどのデジタルコンテンツ以外は4％です。

複数の商品やサービスを提供している場合、主たる商品やサービスを基準にAmazon Pay側が判断した決済手数料が適用されます。

Amazon Payを導入するにあたっての注意

Amazon Payは優れた決済方法ですが、クレジットカード決済はできるものの最近注目を集めている後払い決済はできません。

後払い決済ならクレジットカードを所有していない学生や主婦、高齢者でも、安心して商品を購入できます。

もし自社ECサイトのターゲットが学生や主婦、高齢者ならば、後払いサービスを提供している事業者を検討してみるのも手です。

まとめ

Amazon PayにはAmazonを利用している人にとっては使い勝手がよく、セキュリティ面でも安心ですが、後払い決済には対応していません。

自社ECサイトのターゲットによっては、後払いシステムの導入が売り上げアップに大きく寄与する可能性があります。

「スコア後払い」はもともと通販大手ニッセンが開発した後払いサービスであり、通販事業で得た豊富な実績とノウハウが生かされたシステムです。

購入者にとって、商品が到着してから郵便局やコンビニで支払うことができる後払いは安心感がありますし、クレジットカードがなくても後払いができるのは魅力でしょう。

与信や購入者への請求、代金の回収も代行してくれるうえ、未払いのリスク保証もあるため、ECサイト側も安心です。

後払い決済の導入を考えているなら、コールセンターも充実しているスコア後払いを検討してみてはいかがでしょうか。